求人広告テクニック

求人広告テクニック

「求人広告を出したけど、応募者の反応が少なかった」という相談を受けることがあります。

当然ですが、無駄な求人広告は出せません。

そこで今回は、求人広告の効果的なテクニックをいくつかご紹介いたします。

求人広告だけではなく、ハローワークの求人票にも使えると思います。

求める人材像を明確に

繰り返しお伝えしていることですが、採用活動をするときは、求める人材像を明確にすることがとても大事です。これが漠然としていると、採用活動もはっきりしないで、なんとなく採用することになってしまいます。

そして、「求める人材」を意識しながら、募集する媒体を選んだり、求人広告の内容を考えたりすることで、効率的に効果的に採用活動を進めることができるようになります。

会社の特徴

求人広告を作る前に、会社の特徴を自ら把握することから始めます。それぞれの会社には、それぞれの特徴があります。言ってみれば、会社の「売り」です。例えば、次のようなもので、思い付くだけ挙げてみましょう。

挙がってきた中から、「求める人材」が望むであろう会社の特徴をいくつかピックアップします。多過ぎると焦点がぼやけますので、２〜３個に絞るのが良いでしょう。

求人広告の見出し

ここから求人広告の作成に入っていきます。

最初の求人広告の見出しは、会社の売りを簡潔に表現するか、求職者に呼び掛ける表現にします。求める人材が気に留めるようなフレーズにして下さい。

会社の特徴

見出しの次に、先程検討しました会社の特徴、売りを具体的に説明します。数字を入れれば信頼性が高まります。

なぜ募集をしているのか

求職者は、なぜその企業が募集をしているのか気になるものです。

採用が必要な理由を具体的に伝えて下さい。前向きな理由にして、将来性のある会社であることをＰＲすると良いでしょう。

仕事の内容

仕事の内容は簡単に「営業」とするのではなく、「○○の営業活動で、既存のお客様に対するルートセールスを担当していただきます」といったように、できるだけ仕事をイメージしやすく、その難易度も伝わるようにすることが大事です。

分かりやすく書いておけば、求職者が自分にできる仕事か、自分がやりたい仕事かが分かりますので、ミスマッチを防げます。

また、必要な資格やスキルがあればこれも記載します。特定のソフト（会計ソフトやＣＡＤなど）を使っている場合も書いておくと良いでしょう。

求める人材

どんな人に応募して欲しいのかをアピールします。これもミスマッチを防ぐことになります。

社長の社員に対する思いや考えを載せるのも良いでしょう。

何が得られるのか

当社に入社することで何が得られるのか、どのような成長ができるのかを記載します。その実績や根拠も併せて載せておきましょう。

また、チャレンジングで上昇志向のある人材を集めたい場合は、良いことばかりを強調しないで、厳しい面も付け足すと良いです。

社員のメッセージ

入社したことで自分がどのように成長できたのか、周りの社員との関係、働きやすさ、といった社員のメッセージを挿入すると、自分に合いそうかという判断の手助けになります。求める人材が望みそうな内容が良いでしょう。

○○の応募を引き出す

女性社員の割合が多いことや女性管理職が活躍していることなど、女性に関することを記載すれば女性の応募を引き出すことができます。

「○○代の社員が中心」、「○○が活躍中」といった限定した文言を入れると、○○に当てはまる方が集まりやすくなります。

また、職場での社員の写真を掲載すると、求職者の目を引き、自分が馴染めそうか考えるよう促すことになります。

応募者数を増やす

質よりも量を重視する場合は、「丁寧に指導します」、「誰にでもできる仕事です」、「・・・のため大募集」といった表現が効果的です。

世間相場との比較

賃金が世間相場より低いと、応募は少なくなります。競合しそうな他社の求人広告を事前にチェックして見比べて下さい。ただし、採用した後になって賃金を引き下げることは難しいので、賃金を高くし過ぎることがないよう注意して下さい。

一方、賃金が高くても、「残業が多いのでは？」、「ノルマが厳しいのでは？」と不安に思う人もいます。賃金は高過ぎない、低過ぎない範囲内で決定すると良いでしょう。

ホームページへの誘導

ここに挙げた内容を全部記載する必要はありませんし、項目ごとに分けている内容を組み合わせた文章にしても良いでしょう。ただし、そのような工夫をしても、求人広告はスペースが限られていますので、書き切れないケースが多いと思います。

ホームページがあると好きなだけ書き込めますので、ホームページに誘導するために、求人広告には会社のホームページアドレスやＱＲコードを掲載しておくと良いでしょう。

入社しようとする会社はどのような会社なのか調べるために、ホームページで確認する作業はほとんどの応募者がしているものと思います。

（２０１４／７作成）