不妊治療のサポート

不妊治療の種類

近年は晩婚化と出産年齢の高齢化が進み、不妊治療を受ける夫婦が増加しています。一口に「不妊治療」と言っても様々な種類があり、その入口となる方法としては、

等があります。これらを行っても妊娠しなかった場合は、次のような治療に進みます。

人工授精

採取した精液を注入器で子宮に注入して、妊娠を図る方法です。一般不妊治療と言います。

体外受精

卵子と精子を採り出して、体外で受精させてから子宮内に戻す方法です。一般不妊治療では妊娠が難しい場合に行われる方法で、生殖補助医療と言います。女性の身体的な負担が大きいです。

顕微授精

体外受精の一種で、卵子に精子を注射針で注入して、人工的に受精させてから子宮内に戻す方法です。

男性に対する治療

手術用の顕微鏡を用いて、精巣内から精子を採取する方法です。

不妊治療の増加

２０１５年の調査結果によると、不妊の検査や治療を受けたことがある（又は受けている）夫婦は１８．２％で、夫婦全体の５．５組に１組の割合になります。

また、２０１７年のデータを見ると、出生児数は９４６，０６５人で、このうち５６，６１７人が生殖補助医療（体外受精や顕微授精）により誕生しています。これは全体の６．０％で、１６．７人に１人の割合です。

通院日数

不妊治療をするために、通院に要する日数は、月経周期ごとに次のとおりです。ただし、これらの日数は目安で、医師の判断や検査結果等によって変わります。

一般不妊治療（人工授精）

生殖補助医療（体外受精）

体外受精の流れ

体外受精や顕微授精を行う場合は、次のような手順で進められます。なお、通院が不要な治療（点鼻薬や内服薬）は省略しています。

  1. 注射・・・８〜１０日（通院しないで、自己注射を選択できる場合もあります）
  2. 検査・・・４〜５日（１回につき約１時間）
  3. 採卵・・・１日（麻酔をしますので、数時間は安静にする必要があります）
  4. 胚移植・・・１日（受精させた受精卵（胚）を子宮内に移植します。１回につき約１時間）
  5. 注射・・・２〜３日（１回につき約１時間）
  6. 妊娠判定

このように、女性は頻繁に通院することが求められます。検査や注射等の診療自体は１時間以内で終わっても、それまでに２時間以上の待ち時間が掛かる医療機関もあります。

不妊治療と仕事の両立

検査結果や排卵周期に合わせて、その都度、医師から次の通院日が指定されます。サポートがない職場では、不妊治療と仕事を両立することが難しく、仕事を辞めたり、雇用形態を変えたりするケースがあります。仕事を選んで、不妊治療を諦めるケースもあります。

退職者が増えることは、企業にとって大きな損失です。新規採用のための費用や人件費、教育コスト等も掛かります。不妊治療をする従業員をサポートして、働きやすい職場環境を整えることは、人材の確保、モチベーションの向上、採用力の強化など、様々なメリットがあります。

両立支援制度

不妊治療と仕事の両立を支援するための制度としては、次のようなものがあります。

半日単位の年次有給休暇

不妊治療を始めると頻繁に通院する必要がありますので、年次有給休暇を利用すると、直ぐに使い切ってしまいます。年次有給休暇は１日単位の取得が原則ですが、通院は半日で足りるケースが多いです。

年次有給休暇を半日単位で取得できるようにすると、２倍の回数利用できるようになります。また、労使協定を締結すれば、１年につき５日分は、時間単位で年次有給休暇を取得できるようになります。

フレックスタイム制

決まった時間に決まった場所に出勤するよう義務付けられると、不妊治療の阻害要因になります。フレックスタイム制を導入して、出退勤の時刻を自由に調整できるようにすれば、両立しやすくなります。

在宅勤務

在宅勤務やテレワークを導入すれば、フレックスタイム制と同様に、柔軟な働き方ができるようになります。

特別休暇

特別休暇や慶弔休暇の制度を設けている企業がありますが、その事由の１つに不妊治療を追加することも考えられます。日数は月１日か２日で、半日単位でも取得可能とすれば使い勝手が良いと思います。

休職

不妊治療に専念して取り組みたいという従業員に対して、１年間の休職を認めることも考えられます。休職期間中は原則的には無給ですが、本人負担分の社会保険料を会社が補助することもあります。

両立支援制度の周知

不妊治療については、どの程度の負担があるのか知らない人が大半です。理解がないと不満を生みやすいので、両立支援制度を設けることを従業員に説明して、「会社は不妊治療と仕事の両立を支援する」というメッセージを伝えることが大事です。

不妊治療をしていることを周りにオープンにすることで、手助けしてもらえることがありますが、職場で受け入れられるか分からなければ、オープンにしにくいです。また、「不妊治療をしていることを知られたくない」「気遣いされたくない」と考える従業員もいますので、プライバシーには配慮する必要があります。

（２０２２／５　作成）